クラウドの形態

投稿者: | 2018年5月17日

クラウドという言葉が使われるようになってから久しく経ちますが、詳しく・優しく・コンパクトに説明することが苦手なのでカンペ用にまとめてみました。

base on クラウドコンピューティング(クラウドシステム)とは – IT用語辞典

クラウドコンピューティングとは、従来は手元のコンピュータで管理・利用していたようなソフトウェアやデータなどを、インターネットなどのネットワークを通じてサービスの形で必要に応じて利用する方式。

クラウドコンピューティングはASPサービスやユーティリティコンピューティング、グリッドコンピューティング、SaaS/PaaSなどとほぼ同様の概念だが、明確な定義や構成要件が定められているわけでもないため、使う人や場面によって微妙に意味が異なる場合があり注意が必要である。

クラウドは3つに大別される

対義語としてのオンプレミス

従来からあるシステム運用方法をオンプレミスと呼びますが、これはクラウド登場後に使われるようになった言葉です。

base on オンプレミスとは – IT用語辞典

オンプレミスとは、企業などの組織における情報システムの設置形態の分類で、自社施設の構内に機器を設置してシステムを導入・運用すること。

元来このような方式が一般的だったため特に名称はなかったが、クラウドコンピューティングが普及したため、これと区別するために広まった呼称である。

機材とシステムの両方が社内、あるいはコントロール下にあるので最も統制が効きやすい形態ですが、時代と共に衰退しています。

オンプレミス衰退の理由

イニシャルコスト

最大の理由は、初期費用です。
リースなどを利用する手もありますが、必要な機材を一括で購入することに変わりありません。
この高額な初期投資がオンプレミスを敬遠させ、クラウド移行の推進剤になっていると言っても過言ではありません。
Microsoftなど大手ソフトウェアハウスがサブスクリプションモデルに移行しているのも無関係ではないでしょう。

システムの利用状況は推測しづらい

既存のシステムのリプレースならともかく、新規システムの導入に置いて利用率や時間帯における負荷を想定することは至難の業です。
最終的には、考えうる最大の利用率から算出したハードウェアが選定されることになります。
これが更に初期費用を押し上げる原因にもなります。
逆に、クラウドは稼働率に応じてリソースを変更できるので「何も考えなくても良い」というメリットがあります。

内製化が困難

社内でシステム担当者を育成することが難しい昨今では、自社でトラブルシュートを行うことは相応の覚悟を伴います。
クラウドに移行することで少なくともハードウェアのメンテナンスを行う必要はないため、コストの削減が見込めます。
障害時、システム管理者はクラウド業者からの連絡をリレーすれば良いので、心理面でのストレス軽減も見込めます。

成長していくクラウド

パブリッククラウド

クラウドといえばコレですね。

メリット

  • 設備投資の削減
    必要な機器を購入する必要がないため、初期コストの大幅な削減が可能です。
  • 可用性
    通常、複数のiDCに分散され冗長構成が取られているため、信頼性が高いのが一般的です。
    ※システムメンテナンスなどはあるため、連続稼働時間が必ずしも高いとは限りませんが

デメリット

データの場所を把握できないため、内部統制などで問題になるケースがあります。
また、オンプレミスと比べるとパフォーマンス拡張時、コストが上昇する傾向があります。
※平たく言うと、使い続けることが分かっているシステムを運用すると高コストになる傾向あり
(「料金=リソース×時間」なので当たり前ですが)。

プライベートクラウド

メリット

設備自体は自社、あるいはコントロール下に設置できるため、情報統制が容易です。
システムとデータは自社の統制下にあり、アクセスは社内に限定できるため、機密性の高いデータの処理や保存に最適と言えるでしょう。
また、人材育成により中長期的に運用コスト(TCO)の低下も期待できます。

デメリット

オンプレミス同様、1箇所で運用することが多いため災害対策の考慮が必要になります。
全国的に展開している場合、災害が原因でサービス継続が困難になった時点で商流を失います。

ハイブリッドクラウド

上記、パブリッククラウドとプライベートクラウド(またはオンプレミス)の相互利用を指します。

メリット

使い分けができる

機密性の高いデータ(個人情報保護法や経理データ・営業秘密など)の処理や保存には自社内のプライベートクラウドを利用し、短期間のニーズ(高付加な年次処理など)には月額費用で利用できるパブリッククラウドを使う、といったコストを意識した使い分けが可能です。

選択肢が増える

パブリッククラウド・プライベートクラウドの双方を運用することは、必要に応じてクラウドの割合を変化させることができることを意味します。
それは、自社にとってベストプラクティスを模索できることを指しています。
具体的には、

  • キャンペーンなどで一時的に稼働させたいシステムをパブリッククラウドで運用するなどの柔軟な体制を構築できる
  • 経営判断などで、パブリッククラウド・プライベートクラウドのどちらにも舵を切ることができる

などの利点があります。